転職先への内定をもらっており、入社日が決定している場合、原則、延期することはできません。最悪の場合、内定が取り消しになってしまう場合もありますので最新の注意を払って対処しましょう。
ただ、前職の引き継ぎなどが予定より延びてどうしても調整がつかず、「入社日を延期しなければいけない」といった事態も考えられます。
せっかく貰った内定なのに残念ではありますが、、万が一の場合の入社日を延期するための最終手段や、転職を考えている方への入社日の調整法を解説します。
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内定を貰った転職先への入社日を延期したい理由は何か？
内定が出て入社日が決まると、原則、入社日の変更はできませんが、理由によっては交渉が可能な場合もあります。
そもそも、なぜ入社日の変更が難しいのかというと、採用した企業は、そのタイミングで人材が欲しくて採用しているため、一日も早く業務に携わってほしいと考えているのが本音です。
入社日が予定よりも1か月以上延期になる場合には、内定が白紙となる可能性が高くなり、3か月以上ともなれば、もはや、内定は取り消され、転職できる可能性は限りなくゼロに近くなります。それだけ、タイミングが重要視されるのが転職活動なのです。
採用された求人が急ぎのものであった場合には、もっと短い期間でも、採用が白紙となってしまうこともあるため気をつけましょう。
転職の入社日をずらすか今一度確認しましょう
まず、今回のケースが転職先にお願いしてまで入社日をずらすほどの理由なのかどうか精査する必要があります。それまで内定を獲得するためにそれなりの努力をしたはずです。
絶対にＮＧなのは、私的な理由で内定先への入社日を延期することです。
例えば、前職退職後から転職先への入社までの間に旅行や帰省がしたかったが、前職の退社日が引き継ぎの関係で延び、旅行や帰省ができなかったという場合、転職先の入社日を延期して実行しようという方がまれに見受けられます。
こういったことが明るみになれば、一気に信用を失い、せっかく見つけた転職先でのあなたの活躍の場はかなり狭くなってしまいます。
私的な理由で入社日をずらすことは絶対にやめましょう。
内定後の入社日の変更の交渉が可能な理由としては、引き継ぎが思うようにいかず、「予定していた入社日に間に合いそうにない」など、特別な事情のときのみです。
どうせ辞める会社だし…と、今までお世話になった会社を無下にしてはいけません。飛ぶ鳥跡を濁さず、退職時には感謝の気持ちを伝えて飛び立ちましょう。
自分の行動は、どこで誰が見聞きしているか、誰に伝わるか分かりません。転職後の大事なプロジェクトに影響することも十分に考えられるのです。
内定後に入社日をどうしてもずらす理由があると感じたら
転職先に、入社日を延期してほしい理由を伝えるようにしましょう。これは最終手段になるため、転職先に入社日の延期を申し入れる前に一度、現職の上司やリーダーに相談し、
- 退社日を早めてもらえないか
- 代わりに引き継ぎをしてくれる人はいないか
- マニュアルを作成しての引き継ぎは不可能か
など、交渉してみましょう。
また、法律で２週間で退職できると決まっているため、もし、会社から引き止めにあい辞められない状況であれば、最終手段として行使するのも一つの方法です。
それでも、難しい場合には、転職先に交渉します。このときの手段は、メールでも特に問題はありません。
下記の回答例を参考に文面を考えてみましょう。
－メールの交渉例－
人事総務部 〇〇〇〇（担当者氏名）様
お世話になっております。
先日内定の通知を頂きました〇〇〇〇（氏名）です。
入社初日の日程を〇月〇日でご調整頂いていたと思いますが、私の後任者が体調不良のため、代謝を余儀なくされてしまいました。
別の後任者は決まりましたが、引継ぎが予定よりも2週間ほど遅れてしまいます。
上司とも相談を重ねましたが、他に引き継ぎができる者がいないことや、引継ぎに十分な時間がとれない為、可能であれば退職日を少しずらしてほしいとの要請がありました。
貴社にご迷惑をおかけするのは重々承知しておりますが、〇月〇日の入社日を、〇月〇日に変更して頂くことは可能でしょうか？
なるべくきりのよい形で引き継ぎ、退職したいと思っております。
こちらの都合で大変恐縮ですが、ご検討のほどよろしくお願い申し上げます。
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〇〇〇〇（氏名）
メールアドレス：（すぐに連絡のつくEメールアドレスを書く）
電話番号：（携帯電話など、すぐに連絡のとれる番号を書く）
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「転職先への入社日延期」の事態に陥らないための調整法
せっかく採用された転職の話が白紙にならないためにも、転職先を考えはじめた時点から調整をはじめましょう。
まずは、いま、自分がどのようプロジェクトに関わっているのか、そのプロジェクトの重要性や、そのプロジェクトをすぐに引き継げる後任者がいるかどうか考えます。
あなたがとても重要なプロジェクトに関わっていて、すぐにそのプロジェクトを引き継ぐ後任者がない場合には、予定通り退社できない可能性も高くなります。
どのくらいの期間でそのプロジェクトを引き継ぐ後任者を用意できるのか、具体的な日数を割り出してみましょう。
また、転職面接の際には、重要なプロジェクトに携わっていることや、すぐにプロジェクトを引き継ぐ者がいないことはもちろん、割り出した日数よりも長めの退社日を伝えておきましょう。
また、退社日を確定させてから入社日を確定するという方法もあります。この場合、上司などとじっくり話し合い、転職先に迷惑をかけないためにも退社日で確実に会社を去ることを伝えておきましょう。
まとめ
理由にもよりますが、最終手段として、転職先への入社日を延期することは可能ですが、転職先に迷惑をかけないためにも、しっかりと現職の上司などと話し合い、退社日を確定してもらいましょう。
退社日が決まっていないのに入社日を決めてしまうと、退社日がずれ込んでしまい、転職先に迷惑をかけることになりかねません。
事前の調整を忘れずおこなうようにしましょう。
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